軽視できない「社員のメンタルヘルス」

こんにちは。スタッフのオクムラです。

突然ですが

『損失額：約1500万円』

･･･これは、何の数字かわかりますか？

私は長きにわたって、企業の人事として働いていました。
「人事をやっていて、一番悩ましかった事は？」と問われたら、
“トップ１０”内に絶対に入る答えがあります。

それは、

「メンタル不調の社員が休職になった時」

です。

メンタル不調による社員の休職と会社の損失

今思えば、休職してしまう前にメンタル不調のサインがあったのに、当時の私はそれを見逃していました。
・・・というより、何がそのサインか？すら知りませんでした。

休職となってしまった社員に対しては、気づいてあげられなかったことへの反省と後悔の念もありましたが、そんな思いに浸っている場合ではなく、人事としてその後に考えるべき、やるべきことが山積していました。

休職社員とどのように連絡を取り合うのが妥当なの？
就業規則上の休職可能な期間や、休職期間中の諸手続き、処遇の確認を･･･
休職社員の業務を今後誰がどうやっていく？
代替要員を雇うべき？現行人員でなんとか回していくの？
現状産業医は居ないが、休職者案件で意見を聞ける産業医を手配するべき？
休職者の主治医と連絡を取りたい場合にどうしたら？そもそも連絡してもいいの？
復職した時は元の職場でいいの？
復職した後の仕事は休職前と同じ負荷で良いの？段階的に措置するならどの程度？
現行の就業規則を見直す必要が出てきている・・・
などなど

ここで冒頭の『損害額：約1500万円』に戻ります。
これ、実は、

『年収500万円の社員1人が1年間休職した場合の企業の損失コスト』

なのです。〔株式会社保健同人社による試算より〕

社員の年収の実に3倍の損失コストです。
社員が休職せずに仕事ができる環境づくりの大切さは言葉で語るより、数値で確認するとより現実味を帯びて理解できます。

前述した山積する人事的課題の中身は、まさにこの損失コストを形成する内容につながっています。
企業にとって、こういった損失コストを出さないためにも、やはり大事なのは
「メンタルヘルス不調で休職する社員を出さないこと」
なのです。

メンタル不調による休職者を出さないためには

また社員一人一人も、自分自身のメンタルの状態に目を向けて、セルフケアができるようになれば　こころの健康を維持しながら生活でき、休職も避けられます。

普段の自分の考え方、感じ方、コミュニケーションの傾向などを把握して、様々な刺激や環境に対応できる手法を身につければ、セルフケアができるようになります。

こころのセルフケアができるようになるためには、例えば、こころのセルフケア手法を学べる教室や講座に行ってみる他、関連する文献で手法を学んで実践してみるのも良いでしょう。

手前みそで恐縮ですが、当社の『こころのフィットネス』も、こころのセルフケア手法が学べる場となっており、会社帰りの夕方や会社がお休みの土曜日に通っていただけますので、勤めながら自身のこころのケアをしたいビジネスパーソンに最適です。メンタルが弱っている社員が見受けられたり、社員のメンタルヘルスケアを会社全体で取り組まれたい場合など、よろしければ『こころのフィットネス』をご活用ください。

（当社の『こころのフィットネス』は個人向けサービスですが、福利厚生制度の一環として法人契約後、社員の方に通っていただくことも可能です。詳しくはお気軽にお問合せください。●ご参考：当社のサービス）

メンタルヘルスの不調を軽視せず、会社レベル、個人レベルであらかじめの対策をしていれば、おのずと生産性もアップし会社の利益につながる等のメリットも得られるでしょう。

損失コストを出す前に、是非事前の対策を！